Jリーグ、移籍金撤廃で育成費制を導入へ
2009年5月 2日
今季限りで移籍金制度を撤廃するJリーグは、独自の育成費制度の導入を検討しているという。
育成費制度とは、新たに選手を獲得するクラブが元の所属クラブにたいして、所属年数に合わせた育成費を支払うもの。 現在、Jリーグのワーキンググループ会議で導入が検討されているという。
また、今オフから導入されるFIFA基準の移籍制度では、移籍の交渉は契約が切れる6ヶ月前から可能になるが、今年に限り現所属クラブに2ヶ月間の優先交渉期間を設けることで、Jリーグと選手会は合意した模様。
来年1月末で契約が切れる選手に関しては通常8月から交渉可能になるが、今年に限り交渉開始は10月からとなる。
また、Jリーグは来季から、J1トップチームの登録選手数を25人に制限する方針。登録選手数の制限は、経営のスリム化と、若手選手の出場機会を増やすことが狙いと報じられている。
link
Jが移籍金撤廃で独自の育成費制導入へ(日刊)
所属クラブに2か月の優先交渉期間(報知)
J1スリム化1チーム25人枠導入 世界的不況 若手にチャンス(中日)


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